"テレビ大好き"高齢者の「テレビ離れ」が始まった…10代後半~20代の約7割が"ほぼ見ない"衝撃の最新データ

■近づく「テレビが日常風景から消える日」
日常的に接するメデイアがテレビからスマートフォンへと移行していることは、だれもが実感するところだが、相次いで明らかになった信頼できる統計調査で、子供からシニアまでこぞって「テレビ離れ」が加速し、メディアライフが激変している実態が鮮明に浮かび上がってきた。

かつてはどこの家庭でも必ずと言っていいほど見かけた新聞を目にする機会がめっきり減ったように、かねてささやかれてきた「テレビが日常風景から消える日」が足音を立てて近づいているようだ。

最近、公表された総務省の「2025通信利用動向調査」と、NHK放送文化研究所の「国民生活時間調査2025」をもとに、メディアライフの変容ぶり、とりわけテレビというメディアが近い将来にどのような存在になるのかを考えてみたい。

筆者は、本サイトで5年前にメディア環境の変化について分析を行っている(参考:2021年7月12日付「『毎日テレビを見るの老人ばかり』キー局が冷や汗をかく“テレビ離れ”の最新データ　衝撃『若者の半分はテレビを見ない』」)が、近年のAIの爆発的普及もあいまって、メディアの利用実態は当時の予想以上に複雑化・高度化している。

■世帯保有率はスマホがテレビを逆転
まず、総務省の「通信利用動向調査」をみてみる。1996年から毎年実施されている全国規模の公的統計調査で、スマホやテレビの保有状況、インターネットの利用状況、SNSの利用動向などを継続的に調べており、メディアトレンドの指標として重視されている調査だ。

2025年調査(1万7916世帯回答)によると、スマホを保有する世帯の割合が前年から1.3ポイント増えて91.8％となり、逆に1.4ポイント減って90.1％となったテレビを初めて上回った。家庭のメディアの主役は、ついにスマホがテレビを逆転したのである。

スマホの保有調査を始めた2010年は9.7％だったことを振り返ると、15年の間に、「スマホをほとんどもっていない世帯」が「スマホをほとんど持っている世帯」に180度ひっくり返ってしまったことになる。

一方、テレビは、2010年まで一貫して世帯保有率が99％を超えており、「テレビのない家庭はない」という「テレビ黄金時代」が続いていたが、直近数年間で徐々に保有率が減り始め、9割を割り込むのも時間の問題となってしまった。

また、ネットの利用状況を個人レベルでみると、13〜69歳までの各年齢階層で9割を超え、利用するデバイスも、スマホが74.3％と、パソコンの45.6％を大きく上回った。

利用目的は、全体では「SNS」が82.3％で最も高く、次いで「メール」(78.2％)、「検索」(77.5％)の順だが、世代別に見ると、6〜12歳では「動画投稿・共有サイト」、13〜49歳は「SNS」、50歳以上は「メール」で、くっきりと分かれた。こうしてみると、スマホが名実ともに家庭の主役に躍り出るとともに、SNSがコミュニケーションの必須ツールになったことがわかる。

■Z世代は7割前後が「ほぼテレビを見ない」
NHK放送文化研究所の「国民生活時間調査」は、日本人の生活実態を明らかにするため1960年から5年ごとに実施され、長期にわたって定点観測していることから信頼度が高い調査として知られる。

「2025年調査」(全国の10歳以上の7200人を対象に実施、有効回答率は52.7％)のデータを見てみる。調査項目は多岐にわたるが、ここではメディア利用に特化したデータを取り上げる。

「平日にリアルタイムで15分以上テレビを見た人」は全体で71％となり、2020年調査の79％から8ポイントも減少した。15年から20年にかけては6ポイントのマイナスだったので、減少幅が加速していることになる。さらに、世代別でみると、

10〜15歳42％(←20年56％、以下同)
16〜19歳27％(←47％)
20代33％(←51％)
30代43％(←63％)
40代55％(←68％)
50代73％(←83％)
60代84％(←94％)
70歳以上92％(←95％)

と、全世代で大きく減少した。「テレビ大好き」のシニア層も減少に転じ、すべての世代で減ったのは現在の調査方法となった1995年以来初めて。

中でも、30代以下の若年層は14〜20ポイントも激減、半数以上が「ほぼテレビを見ない」結果となり、とくに団塊ジュニア世代の子世代である10代後半〜20代のいわゆるZ世代は7割前後がテレビとはすっかり縁が薄くなってしまったようだ。

40代から60代も10ポイント以上の大幅減少で、団塊ジュニア世代の50代前半はまだしも、40代となると半数近くが「ほぼテレビを見ない」状況となっている。

※以下引用先で

プレジデントオンライン2026/08/07 19:00
https://president.jp/articles/-/116905